整骨院フランチャイズ募集！整体・マッサージも可
整骨院フランチャイズに加盟している方は？
新規事業として
初期費用を抑えて新規事業を行いたい、異業種展開で事業軸を増やしたい法人様・個人様。
既存店舗の収益改善
思うように収益が上がらない整骨院・整体院・サロンを経営されている方、店舗管理が苦手な方。
柔道整復師が開業
柔道整復師の資格を取得しているが、独立開業に自信がない、自費施術が苦手な先生。
整骨院と整体院の違い
整骨院（接骨院）と整体院（リラクゼーションサロン含む）には、2つの大きな違いがあります。
まず、整骨院は「柔道整復師」という国家資格を取得した者だけが開業することができるのに対し、整体院は整体師やセラピストなどの民間資格を取得した者、もしくは素人が整体院やリラクゼーションサロンに就職してから店舗で教わった程度の知識や技術力でも開業することができます。
もう１つは、整骨院は健康保険を使うことができますが（療養費支給申請）、整体院は一切健康保険を使うことができないので、全て自費による施術になります。
整骨院では、保険診療と自費による施術の両方が行えるので、整体院やリラクゼーションサロンで開業するよりも成功率が高いといえます。
弊社の整骨院フランチャイズの強み
弊社の整骨院フランチャイズが人気の理由
保険＋自費の施術なので収益性が高い
保険による施術
仕骨・関節・筋・腱・靭帯などに加わる急性、亜急性の原因によって発生する骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷などの損傷に対して、冷罨法、温罨法、電療、後療法としてのマッサージや物理療法を行う。
自費による施術
・脊柱や骨盤の歪みによる頭痛、肩こり、腰痛の施術
・猫背、Ｘ脚Ｏ脚などのプロポーション矯正
・産後の骨盤矯正
・アロマテラピーやリラクゼーションなど
経営管理がしやすいビジネスモデル
利益＝売上高－固定費
仕入れがほとんどなく、廃棄ロスもないため固定費の変動が極めて少ないので、経営管理の大部分が売上高の管理をすることだけで済む。
保険収入と自費施術による事業なので客単価の変動は少なく、客数の管理を徹底的に行うだけで売上げが上がるビジネスモデルである。
客数＝新規＋リピーター
リピーターが減る⇒技術・接客に問題がある、新規が増加しない⇒販売促進に問題がある。要因が明確なので対策を打ち、即改善することが可能。
自由度が高い整骨院フランチャイズ
整骨院フランチャイズの優位性
整骨院と他の業種との比較
他の業種と比較すると、整骨院は施設利用者年齢層が幅広く、利用者人口が格段に多いことが分かります。
参考資料 デイサービス：厚生労働省-平成29年通所介護の報酬・基準について 整骨院：厚生労働省-平成28年衛生行政報告例（就業医療関係者）結果の概況 ・厚生労働省-平成28年柔道整復の施術に係る療養費に関する現状と課題 学習塾：平成24年経済センサス－活動調査 事業所に関する集計 産業別集計 サービス関連産業Bに関する集計 利用者年齢人口：総務省統計局 年齢（各歳）、男女別人口及び人口性比―総人口、日本人人口(平成29年10月1日現在)※施設利用者数は、利用を中止し再度利用した場合、重複されています。
整骨院は幅広い年齢層で利用されています
厚生労働省-平成28年柔道整復の施術に係る療養費に関する現状と課題より
収支シミュレーション
弊社の整骨院収支モデル（例）
※1日来院人数の8割が保険施術、2割が自費施術の場合
整骨院開業資金・加盟条件
整骨院開業資金
初期費用
加盟金
設備費・備品
内・外装工事費
開業前販促費
スタッフ研修費
初期費用合計
200万円
220万円
130万円
30万円
無料
580万円
※工事費用は、物件の状況で抑えることができます。
※別途、物件取得費、人材採用費がかかります。
開業後の費用
月間費用
ロイヤリティ
15万円
その他の費用
一切なし
広告分担金、システム使用料などはございません。
フランチャイズ加盟条件
加盟条件
募集地域
関東首都圏・他のエリアは応相談
加盟形態
個人・法人問わず
契約期間
5年間 以降更新